「国際CIO学会 NPO法人化10周年記念講演会」に代表取締役社長 藤原 遠が登壇しました

2025年3月14日（金）に早稲田大学小野記念講堂で開催された「国際CIO学会 NPO法人化10周年記念講演会」にて行われたパネル討論に、株式会社NTTデータMSE（以下、当社） 代表取締役社長の藤原 遠が登壇しました。

NPO法人国際CIO学会は、情報社会の現象や原因、影響といった一連の過程や、社会的・技術的な関係、制度等を研究対象とする学問を確立し、学問的リソースと実証的ケーススタディを融合させたグローバルスタンダードのICTリーダー人材を育成することを目的としています。

本講演会は、国際CIO学会のNPO法人化10周年を記念して行われ、官民から様々な論客が登壇しました。
基調講演では総務省 総務審議官　今野 拓郎氏が、「政府のグローバルAI・DX戦略」について講演し、その後、「AI官民利活用」と「DX＋AX時代」をテーマにそれぞれパネル討論が行われました。

 

藤原は、第2部「DX＋AX時代」のパネル討論にパネリストの一人として登壇し、これまでのAIの進化の流れから、昨今の生成AIによる自動運転技術の進歩、AIエージェントの台頭について、具体的な事例を交えながら述べました。

自動運転AIモデル開発の効率化事例では、「最も実用化が進んでいる推論強化により、エッジケースや極端な状況を生成AIが補完し、実データと生成データを組み合わせることで、大量かつ質の高いシナリオを生成している。また、自律学習を通じて、実走行テストのリスクや負荷を大幅に軽減し、開発期間の短縮やコスト削減にも大きく貢献している」と話しました。

AIエージェントによる業務支援については、「業務の効率化、クリエイティビティを向上させるAXとして企業の活動に取り込む1つの形になる」と、2025年ビジネスへのAI活用の方向性について示しました。

また、民間の立場からDX＋AXについて見えてきた課題を問われた際に、ガバナンスと人材の2つを提起しました。
ガバナンスにおいては、「生成AIを活用する場合に必ず出てくる、出力の正確性、権利侵害、情報漏洩のリスクなどについて、使う側が理解して対応することが必要。企業等でAIのガバナンスを利かせるためには、組織単位でリスクを洗い出し、AI活用ガイドラインを作成し、そのガイドラインに基づいてAI活用したプロジェクトが運用されているかをチェックする。また、専門組織を作りAI利用者の教育を行うことが必要である」と話しました。人材については、AI人材育成の重要性を説き、NTTデータグループで取り組んでいる四階層のBelt制による育成プログラムなどを紹介しました。

当社では、生成AIのポテンシャルを最大限活用するため、高度な利用環境の構築、外部の有識者を招いた技術交流会や社内コンテストの開催などを通して、優秀なAI人材の育成に注力しています。

今後も、量、質の両面でAI人材を充実させ、お客様のビジネスに貢献します。

特別講演会概要