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TRAINING

教育研修について

人材育成の考え方

目指すこと
社員一人ひとりの技術力の向上(生涯スキルアップ)
会社を牽引するコア人材の育成
自立した人材(技術者)とは
創造、革新へのチャレンジ意欲を持ち、実行する人材
環境変化を自ら捉え、スピーディーに行動できる人材
社外でも通用する技術力、専門性、人間性を持つ人材



近年のソフトウェア業界が置かれている状況をみると、ソフトウェア開発が大規模・複雑化するに伴い、単に日常の業務をこなしているだけでは、体系的な技術を修得できなくなってきました。各自が、かなり意識的に技術を学ばないと、これからの技術競争の時代において、生き残っていくことが難しくなってきています。そのため人材育成においても今までの会社主導の一律的な取り組みから、技術力の向上を目指した個人の自律的な学習へとシフトしていく必要性が出てきました。

当社は、職場でのOJT(実務教育)を教育の基本とし、これと並行してOFF-JT(実務外教育)を充実させることで、社員一人ひとりが自律的かつ自発的にスキルアップを図っていき、能力開発を行い、技術者としての「価値」を高めることができ、更には、企業としての価値、競争力を高めることに繋がると考えています。
人財開発体系に沿った個別育成の仕組み


ソフトウェア開発力をこれまで以上に強化するには、ソフトウェアに関する人財の育成と活用が急務となってきました。そのためには、人財の育成や有効活用の際に必要となる「ものさし」や「単位」などの指標が必要です。当社では「経営幹部候補人財開発体系」「クリエイティブ人財開発体系」「マネジメント人財開発体系」「テクニカル人財開発体系」「共通・ベーシック人財開発体系」の5つの「人財開発体系」を定義し、人財開発を推進しています。

個人のスキルアップをサポートする個別育成の進め方は、「スキル評価」、「自己成長目標設定・計画/スキルアップ年間計画」、「スキルアップ実践」という3つの大きな柱があります。定義された「人財開発体系」を活用し個人のスキルアップ実践にはチャレンジが欠かせません。

チャレンジをサポートする仕組みも充実しています。上司は部下のスキルアップ年間計画だけでなく、スキルアップ実践の場でも育成フォローを行っています。また、社内アドバイザーも、育成状況を確認するなどして、多面的なフォローを行います。更に、このようにして得られたさまざまなデータについては、「人材管理システム」に蓄積されます。それは、開発部門上司や社内アドバイザーにフィードバックされ、さらに経営・育成方針へと反映されます。

スキルアップをサポートする仕組みの流れが、一連の大きな流れへとつながるのです。「人財開発体系」に沿った「個別育成」を実践していくことにより、それは個人の技術的な成長を促すだけにとどまらず、スキルアップを支援する各種仕組みを通して、私たちの組織に大きな活力を与えていきます。

育成フレーム&研修体系

人材育成フレーム
研修体系

新人研修

新人研修は、導入一般から開発演習まで3ヶ月かけて実施します。名刺の渡し方や電話の取り方のビジネスマナーから、開発言語、開発プロセス、品質マネジメントなどの技 術研修まで幅広く行い、実践に強い人材の育成を目指しています。カリキュラムは、ビジネス動向に応じて 見直しをかけています。

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